がん保険は必要?不要?


■がん保険に加入するなら若いうちに(健康なうちに)に加入するべき。

■がん保険に加入しないなら治療費に備えて貯蓄をしておく。

「がん保険ってよく聞くけど必要なのかな??」

なんて考えたことがあるのではないでしょうか?

保険という仕組み上、

■がんが見つかった⇒がん保険に入っていてよかった!

■人生で一度もがんが見つからなかった⇒がん保険に入っていて損した・・・。

となります。

結論から言って「がん保険は絶対必要!」という理由はありません。

ただ大事なのはがん保険の仕組みを理解して、メリット・デメリットを把握することが重要です。

その上で必要だと思ったらがん保険に加入すれば良いし、不要と思ったらがん保険に加入しなければよいだけです。

がん保険のメリット

ではがん保険のメリットとは何か?

そのために、まずはがん保険の仕組みを理解することが大事です。

アフラックの新生きるためのがん保険 Day’s(デイズ)で具体的な例で説明します。

>>アフラックのがん保険のパンフレット

↓パンフレットのP3・P4
アフラックの生きるための新がん保険Day's(デイズ)のパンフレット
上記を見て分かるようにアフラックの生きるための新がん保険の保障内容(Aプラン)は

診断給付金
⇒ がんと診断されたら100万円

入院給付金・通院給付金
⇒ がんの治療で入院・通院したら1日につき10,000円

手術給付金・放射線給付金
⇒ がんの治療で手術・放射線の治療を受けたら各20万円

抗がん剤
⇒ 抗がん剤治療を受けたら毎月10万円

です。

この中で1番使い勝手が良いと言われているのが①の診断給付金と言われています。

なぜならば名前の通り、がんと診断されただけで一時金(Aプランでは100万円)がもらえるからです。

がん保険の診断給付金

具体的に診断給付金は「がん細胞が見つかった」「悪性の腫瘍が発見された」という医師の診断書があれば給付を受けることが出来ます。

それに対して入院給付金は入院が終わらないと(=退院しないと)請求でないし、通院給付金も通院が終わらないと請求できません。

「1日10,000円」という保障内容上、入院や通院が終わらないと日数が確定できないので。

同じ理由で手術治療給付金や放射線治療給付金も治療が終わらないと請求できません。

また、手術や放射線の治療のみで終わった場合、抗がん剤治療給付金は給付されません。

ただし、診断給付金はどんな治療を受けようとも、がんの治療が始まる時にはまとまった一時金を受け取ることが出来ます。(上の例では100万円)

もしくはがんと診断されても治療をしないという選択肢も場合によっては考えられます。
(積極的に治療せず痛み止めなどで、生活の質を変えないようにする場合など)

その場合でも、治療はしなくても診断給付金はもらえます。

ただし、その他の給付金はもらえないと言うことになりますが。

以上のことから、がん保険の最大のメリットはがん診断給付金を用意できることと言えます。

なぜなら、がんと診断されただけでまとまった一時金がもらえるからです。

ちなみに各保険会社でがん保険が販売されていますが、ほとんどのがん保険に「がん診断一時金」が基本保障に含まれています。

がん保険のデメリット

がん保険のデメリットは下記の2つです。

■固定費(月々の掛け金の支払い)が増える。

■がん保険は掛捨てなのでがんにならなければ掛け金が損になる。

「えっ、そんなこと??」と思うかもしれませんが、保険なんて可能性の問題です。

保険を使う機会がなければ全ての保険が勿体ないのは当然です。

逆にシンプルに考えてみても良いのではないでしょうか?

がん保険の費用対効果

がん保険が必要か不要かを考えるのに、がん保険のメリットが理解出来たら、がん保険の費用対効果を計算するのも良いでしょう。

費用対効果とは「いくら払って、いくらもらえるか??」と言うことです。

そこで具体的にアフラックのがん保険で掛け金を試算してみます。
>>アフラックのがん保険の掛け金を試算

アフラックのがん保険・掛け金試算

アフラック・新生きるためのがん保険Day’s(デイズ)
・男性
・Aプラン
・終身払い(*)
*「終身払い」⇒「生きている限りの支払い」という意味。


30歳・男性・・・2,870円

40歳・男性・・・4,310円

50歳・男性・・・6,990円

60歳・男性・・・11,600円

アフラックのがん保険のような終身保障タイプのがん保険は加入した時の保障内容や掛け金が一生涯変わりません。

ただ、上の表を見て分かる通り、年齢が上がって加入すると掛け金も上がる仕組みになっています。

当然、年齢が上がればがんが見つかるリスクが高まるからです。

そしてこの仕組みはどの保険会社でも同じです。

そこでトータルで支払うがん保険の掛け金の合計を計算してみます。

*それぞれ80歳まで継続したと仮定して計算。


30歳・男性
2,870円×12ヶ月×50年(80歳まで)
1,722,000円

40歳・男性
4,310円×12ヶ月×40年(80歳まで)
2,068,800円

50歳・男性
6,990円×12ヶ月×30年(80歳まで)
2,516,400円

60歳・男性
11,600円×12ヶ月×20年(80歳まで)
2,784,000円

では、がんと診断されて、がんの治療を開始ししたらいくら給付されるか計算してみます。

Aプランの保障内容を見ると

■がん診断給付金・・・100万円

■がん入院・・・日額10,000円

■がん通院・・・日額10,000円

■手術・放射線・・・各20万円

■抗がん剤・・・毎月10万円

です。これを下記の例に当てはめてると・・・

例)がんと診断されて20日入院。その後通院を50日。入院中に手術を受けた。

■がん診断給付金 ⇒ 100万円

■がん入院 ⇒ 20万円

■がん通院 ⇒ 50万円

■手術 ⇒ 20万円

合計で190万円の給付金をがん保険から受け取る事が出来ます。

と言うことは1回がんと診断されて治療を開始すれば今まで支払った掛け金のほとんどが戻ってくると言えます。

がん保険は掛捨ての商品ですが、1回の給付が大きいので「がん保険=がんの治療費のための積立」という考え方も出来ます。

しかも日本人の2人に1人はがんになる可能性があると言われていますので、50%の可能性で元が取れるとも言えます。

もちろん、がんなんて見つからない方が良いのですが(笑)、あくまでも費用対効果を考えた場合です。

また、年齢が上がれば月々の掛け金が上がるだけでなく、一生涯で支払うがん保険の掛け金も高くなってしまいます。

当然、年齢が上がってからがん保険に加入すると、がんが見つかる可能性が高まりますので。

しかも健康状態によってはがん保険に加入すること自体出来なくなってしまいます。

例えば

■直近で胃や大腸にポリープが見つかった。

■直近で子宮筋腫が見つかった。

などはがん保険加入が厳しくなりやすいです。

以上のことから、がん保険は費用対効果が高い保険商品ということが言えるので、もしがん保険にメリットを感じたら若いうちに(=健康なうちに)加入しておくことが重要と言えます。

逆に、ここまで読んでがん保険の仕組みを理解した上で、がん保険に魅力を感じなければ浮いた分はきちんと貯蓄しておきましょう。

管理人から一言

解説してきた通り、「がん保険は必要?不要?」と考えるのであれば、がん保険にメリットを感じるかどうかを考えた方が現実的です。

がん保険に「メリットがあるな」(=「必要だな」)と思ったら加入すれば良いし、逆に「メリットがないな」(=「不要だな」)と思ったらがん保険に入らず、浮いた分を貯金すれば良いだけです。

ただ、今後、がん保険は掛け金が上がることが予想されます。

なぜなら、がんが見つかる人が増えているからです。

がんが見つかる人が増えている理由として検査の精度が上がっているということも原因の1つです。

がんが見つかる人が増える
↓↓
がん保険の給付が増える
↓↓
がん保険の掛け金が上がる。

ということです。

実際に掛け金が上がった保険会社もあります。

「がん保険はまだ早いかな??」と思っている人はまだ若い人が多いと思います。

なぜなら直ぐにはならないと思っているし、実際にがんになる人は多くないかもしれません。

でも年齢が上がればがんを心配する人は多くなります。

当然、若い時よりもがんになるリスクが高まりますから。

もちろん、その時にがん保険を検討しても構いません。

であれば、若い時に入った方がトータルの掛け金が安くなることを考えると、「まだ若いから、がん保険はまだ早いかな??」と思っても最低限でもがん保険に加入しておいても悪くないと思います。

加入した後に解約はいつでも出来ますから。

逆に加入を先延ばしにすれば加入できなくなるリスクが高まります。

以上のことから、極端な話、下記の2つのどちらかと言えます。

■がん保険に入るのであれば若いうちに(=健康なうちに)入っておく。

■がん保険に入らないのだれば今後一切入らない。浮いた分は貯蓄しておく。

FPに相談

ここまで読んでがん保険を検討しようと思ったら専門のFPに相談するのがベストです。

がん保険は保険会社によって保障内容や掛け金が微妙に異なるので、資料請求しても自分で各保険会社の違いを見つけるのは至難の業ですから。

具体的に「がん保険を相談したい」という方はこちらからファイナンシャルプランナーに相談できます。
(*東京・神奈川・埼玉・千葉 限定)
↓↓↓

個人保険の問い合わせ



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